採用コストの平均はどのくらい？計算方法や削減するコツ7選を紹介

採用コストとは、正社員や派遣社員・アルバイトなど人材を採用する際にかかる費用のことです。求人募集の掲載費や採用イベントの出展料・人材紹介会社に支払う報酬などさまざまな場面で発生します。

思いつくままに採用活動をおこなった場合、「新しい人材を確保できたけれど、採用コストが想定よりも高額になってしまった...」なんてことに繋がる可能性があります。採用活動には予算があるため、採用にかかるコストをきちんと把握したうえで、どのような採用活動をおこなうのか検討しなければなりません。
 

採用コストを計算する際、以下の計算式を用います。

採用コスト＝外部コスト+内部コスト

上記の計算式からわかる通り、採用コストを算出するためには、外部コストと内部コストのそれぞれでいくらかかるのか把握しなければなりません。

次の項目より、外部コストと内部コストについて説明していきます。
 

外部コストとは、採用活動をおこなううえで、外部の会社に支払う費用のことです。次の項目で説明する内部コストよりも、一つひとつの金額が高い傾向にあります。

外部コストの例は、以下の通りです。

• 求人媒体に広告を掲載する費用
• 人材会社に支払う報酬
• 自社の採用サイトを制作する費用
• 面接に来た求職者に支払う交通費
• 説明会の会場費
• 採用パンフレットを印刷する費用　など

内部コストとは、社内の採用業務にかかる費用のことで、人件費が多くを占めています。

内部コストの例は、以下の通りです。

• 面接担当者の人件費
• 採用に関する問い合わせ担当者の人件費
• イベント時の採用担当者の交通費
• イベント時の採用担当者の宿泊費
• リファラル採用で社員に支払う報酬　など

これまで採用コストの計算方法を説明しました。次にこの章では、採用コストの平均を紹介します。
 

株式会社マイナビが2019年に実施した調査によると、採用コストの総額は平均557.9万円です。
 

全体	557.9万円
上場	1,783.9万円
非上場	375.1万円
製造業	585.1万円
非製造業	543.9万円

参考：https://saponet.mynavi.jp/news/news_file/file/column-573_001.pdf

また、上記の表から上場・非上場によってもコストに大きな差があることがわかるでしょう。

次は、1人あたりの平均について紹介します。1人当たりの平均を求める計算式は、以下の通りです。

1人あたりの平均＝採用コスト÷採用した人数

株式会社リクルートが2020年に調査によると、新卒・採用コストの1人あたりの平均採用コストは以下の金額でした。
 

雇用形態	1人あたりの平均採用コスト
新卒	93.6万円
中途	103.3万円

新卒よりも中途の方が、1人あたりの平均採用コストが高いことがわかるでしょう。その理由として、中途採用の方が自社に適した人材を探すことが難しい点が挙げられます。

株式会社マイナビが2014年に発表した「2014年中途採用状況調査」によると、2014年にかかった中途の採用コストは平均353万円でした。2019年の全体の採用コストが約557万円であるのと比較すると、採用コストが高くなってきていることがわかるでしょう。

採用コストの計算方法や平均・推移について説明しました。「採用コストの平均はわかったけれど、減らす方法はないの？」と気になっているのではないでしょうか。

そこで、この章では採用コストを削減する方法を7つ紹介します。紹介する方法は以下の通りです。

• リファラル採用を導入する
• ダイレクトリクルーティングを実施する
• 入社後のミスマッチを減らす
• 採用サイトを活用する
• 無料の求人掲載サービスを利用する
• 求人広告の出し方を見直す
• 助成金を活用する

リファラル採用とは、自社の社員から人材を紹介してもらう手法です。紹介された人材の採用が決まれば、紹介してくれた社員には報酬を支払います。

求人サイトを活用した場合より採用コストを大幅に抑えられる点がリファラル採用のメリットです。また、自社のことを理解している社員が自社にマッチする人材を紹介するため、人材紹介会社を利用した場合よりも高いマッチング精度を期待できます。
 

ダイレクトリクルーティングとは、企業が入社してほしい人材に直接アプローチする手法です。

採用サイトを活用する場合、求人募集を掲載した後は、興味を持ってくれて応募してもらうのを待つこととなります。自社を認知していない求職者は、求人募集を見ることすらしない可能性があります。

一方、ダイレクトリクルーティングでは自社からアプローチできるため、それまで自社について知らなかった求職者にも認知してもらうことが可能です。アプローチする方法には、SNSの活用やスカウト機能のある求人サービスの利用などが挙げられます。
 

入社後に新入社員が早期離職すると、採用にかけた費用が無駄になります。そのため、早期離職を減らすことも採用コストを抑える方法のひとつです。

現在早期離職が多い場合は、社員が退職する際に理由を聞いておきましょう。求人広告の内容と現況が異なっていた場合は、求人広告の内容を修正するなどの対応をとれます。また、説明会との話が異なっている場合は、話す内容を見直すなどの対応を取りましょう。
 

自社で採用サイトを作成するのも、採用コストを削減する方法のひとつです。採用サイトを作成する費用や手間はかかるものの、毎年求人広告を活用する場合よりも費用を抑えられます。
 

求人掲載サービスは、すべて有料ではありません。無料で利用できる代表的なサービスには、以下のようなものがあります。

• indeed
• Google仕事検索

その他にも、掲載は無料で、入社した場合のみ成功報酬を支払うサービスもあります。代表的なものはGreenです。

求人サイトは掲載するだけで費用が発生します。応募が少なくても一定の費用が発生するため、出費しただけなんてこともありえるのです。

そのため、「いつも求人サイトを利用しているけれど、あまり応募者がいない...」とお悩みの人は、無料の求人掲載サービスの利用も検討してみてください。
 

求人広告からの応募者が少ない場合、求人広告を効果的に活用できていない可能性があります。その場合、求人広告の出し方を見直すと、応募者数を増やすことが可能です。

求人広告の見直しは、内容だけではありません。出稿媒体が採用したい人材とマッチしていない場合、なかなか応募者は現れないからです。

そのため、まずは採用したい人材について、ペルソナを設定しましょう。具体的にイメージすることで、どのような出稿媒体が効果的か、どのような内容なら応募意欲を高められるかがわかります。
 

条件を満たした場合、人材を採用した際に雇用関係助成金と呼ばれる助成金を受け取れる場合があります。

厚生労働省のホームページに記載されている要件は、以下の3つです。

• 雇用保険適用事業所の事業主であること
• 支給のための審査に協力すること
• 申請期間内に申請を行うこと

自社はどうせ該当しないと決めつけるのではなく、一度ホームページで自社が当てはまるか確認してみましょう。

本記事では採用コストを抑える方法を紹介しました。

• リファラル採用を導入する
• ダイレクトリクルーティングを実施する
• 入社後のミスマッチを減らす
• 採用サイトを活用する
• 無料の求人掲載サービスを利用する
• 求人広告の出し方を見直す
• 助成金を活用する

効果的な採用活動を意識しないと、採用コストばかりかかって、なかなか人材を確保できないなんてことがあります。効果的に採用活動をおこなうためにも、採用活動を見直して採用コストを削減する取り組みが重要です。

ぜひ本記事で紹介した削減方法を参考にして、採用活動を成功させましょう。

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